3人の職人

職人は稼げる」と言う人もいれば、「職人は稼げない」と言う人もいます。

果たして稼げるのか?稼げないのか?

意見が分かれるのはどういう事なのでしょうか?

本当のところ職人はどのくらいの稼ぎ、収入になるのか、これから職人を目指そうと考えている人、現役の職人で自分の稼ぎを増やしたいと考えている人、私自身や回りにいる職人(建設・建築)の方々を例に解説します。

後述の例よりもっと多く稼いでいる職人もいますが、それは会社員でも同じです。

出来る人間は職人だろうと会社員だろうと高収入ですので、平均的なところで説明したいと思います。

種類収入月/22日稼働月/25日稼働月22日稼働/年収
職人見習い人工・日当8000円~10000円程度17.6万~22万20万~25万221.2万~264万
職人(日当)人工・日当10000円~25000円程度22万~55万25万~62.5万264万~660万
職人(1人親方)人工・日当25000円~50000円程度55万~110万62.5万~125万660万~1320万
職人の人工・日当目安

上記を見て高いか安いか、如何でしょうか?

会社員は週休2日制のところが大半ですので、職人も同じく週休2日制(現実は週休1日が多い)に揃えて比較してみます。

某サイト情報によると、会社員の平均年収は449万円、職人の平均年収は420万だそうです。

日当で働く職人の264万~660万の中間をとると462万となります。

しかし、一方で1000万以上稼いでいる職人も多数います。

それも30代位の年齢でも珍しくありません。

会社員の場合、1000万円に到達するのは50代以上の年齢になってからが大半ではないでしょうか。

ここまでの説明だと職人が稼げそうに見えますが、現実は違います。

職人会社員
健康保険自己負担会社と従業員で折半
国民年金
(会社員は厚生年金)
自己負担会社と従業員で折半
労災保険自己負担(加入は任意)会社負担
交通費
(ガソリン・電車代等)
自己負担
(元請会社側負担の場合もあり)
会社負担
作業服・スーツ自己負担(消耗度激しい)自己負担
工具・備品原則自己負担会社負担
作業車両費・維持費自己負担会社負担
職人と会社員の収入比較(控除金等)

職人の多くは個人事業主です。

会社員は健康保険・厚生年金の支払いの半分を会社が負担してくれますが、職人の場合、健康保険・国民年金の費用は全額自己負担となり、国民年金だと負担額は安いですが、将来的にもらう年金額も安くなります。

また、会社員であれば労災保険は全額会社負担、個人事業主の職人は自己負担となります。

その他にも自己負担しなければならない経費は多々あります。

職人との会話の中で語られる「月100万円稼いだ」は売上高であって収入ではありません。

職人は毎月の売上も一定ではなく、経費もどのくらい掛かったか、確定申告の時期でもない限り把握していないことが多いので、売上高を自分の稼ぎとして語られているのです。

個人事業主の一人親方の職人が、法人化し社会保険等に加入して、売上から各種経費を差し引いた場合、給料として自分自身支払える額は3割~5割程度は目減りします。

年1000万円稼ぐ個人事業主職人が会社員になった場合の収入

年収500万円~700万円程度

建築現場の多くは未だに週休1日で動いている場合が大半ですので、会社員よりも40~50日多く働いていることも忘れてはいけません。

職人60~75日程度(月4日+お盆、正月、GW)
会社員105日~120日(法定最低休日105日)
職人と会社員の年間休日

年収500万円~700万円は悪くないように思えるかもしれませんが、休日の数は大きな差があります。

もし同じだけ休日を取るとするとどうでしょうか。

職種年収年間休日年間稼働日数日収
職人(法人一人親方)500万円60日305日16,393円
会社員500万円105日260日19,230円
同じ年収の職人と会社員の1日あたりの収入

年齢を重ねて体力が落ちてくると、若いころと同じ様に働くことは難しくなってきます。

上記の日収16,393円の職人が、年間休日105日=稼働日数260日で働いた場合、年収426万円(千円以下切捨て)となります。

以上の事を踏まえてみて如何でしょうか?

それぞれ感じ方は異なるでしょうが、私は職人は稼げないと感じています。

職人は自分の手を動かすことで稼ぎを生み出しているので、熟練して仕事が早くなるといっても限度があります。

職人が、純粋な職人(施工者)として稼ぎを増やすのは難しいですが、職人としての仕事以外に付随、関連した仕事をこなせるようになると、手仕事の限界以上に稼げるようになってきます。

それについてはまた後日、別記事にて記述いたします。